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接着性ブリッジ―歯を削る量を極力少なくする。

2023.05.23

歯が抜けてしまったけれど隣の歯をあまり削らずに歯を入れる方法ってあるの?

インプラントはお金がかかるので、かからない方法で歯を入れたい!

こんにちは。安城市の神谷歯科医院、院長の神谷繁彦です。

最近歯を抜けたところに歯を入れたいという質問が寄せられます。

う蝕や抜歯で歯が失われた場合、大きく分けて以下の3つの方法があります。

部分用義歯

ブリッジ

歯科用インプラント

それぞれに利点欠点があります。

 

部分用義歯は着脱式のため、清掃性が高いところが利点ですが、人によっては異物感が強く、またクラスプ(いわゆる歯にかける)が目立つ、嚙む力が強くない欠点があります。

ブリッジは歯のない場所の隣の歯を削って、その場所にダミーの歯(ポンティック)を置くという橋渡しをおこないます。

ブリッジ補綴は、ポンティックが隣在歯と一体化することによって異物感が解消することが利点としてあげられます。

しかし、強い維持を求めるために健全な隣在歯を削る必要性があります。

 

歯科用インプラントは隣の歯を削らずに骨の中に人口の歯の根を埋め込んで、それを土台にして上部(歯冠部)の歯を入れるものです。

自費の治療になりうのでお金がかかります。

 

さて、今回はブリッジ、特に接着性ブリッジについてお話ししたいと思います。

 

以前はブリッジというと支台歯を全面削ってしまい、金属性のかぶせ物(前歯の場合は見えるところはさすがに白く装飾してあります)にすることがほとんどでした。

前後の歯が神経を取らざるを得ないなどの処置されている場合は、さほど問題ないと思いますが、あまり治療されていない(削っていない)天然歯の場合は、歯をできるだけ削りたくないという気持ちもあるかもしれません。

しかし、義歯はかみ合わせの力が弱い、また扱いが煩雑である、インプラントは高額であるということら、やむをえずブリッジを選択される方が多いのも事実です。

それならブリッジでも歯をたくさん削らずにできるものがないかということになります。

歯を削るとそれだけ歯の寿命も短くなると言われています。

そこで歯を削る量を最小限に留める選択肢が浮上してきました。

それが「接着性ブリッジ」です。

 

接着性ブリッジとは、切削は支台歯の歯の表層であるエナメル質の切削をわずかに行うのみでです。今までのブリッジのように歯の全周を切削する必要性はありません。

また、ブリッジ補綴の欠点である金属が前から見えるというのもできるだけ抑えるようにしてあります。

健全歯の切削に抵抗のある方でも簡単に取り入れられる治療法でもあります。

接着は歯の表面をエッチングして強力な接着剤で装着します。

しかし、接着性ブリッジにもやはり利点と欠点は存在します。

 

接着性ブリッジのメリット、利点です。

まずは健全な歯質を切削する量が少なく済むことです。

基本的にはエナメル質の身を削って済むことです。

昔は表面を削るだけで終わっていましたが、さすがにそれだけでは脱離しやすい可能性が大きいので、ウイング(維持溝)を付けます。

次に審美性が上がったことです。

臼歯部はお口を開けると金属がちらりと見える場合があるかもしれませんが、前歯部では症例によってかなり隠すことができます。

 

接着性ブリッジの欠点は以下の通りです。

 

まず、適応となる症例に限りがあるということです

基本的には少数歯中間欠損で、支台歯にエナメル質が十分に残存した生活歯であることです。

つまり、欠損歯が多い場所に接着性ブリッジを適用することは推奨しておりません。

日本補綴歯科学会はとくに2歯以上の欠損歯に対する使用を推奨していませんし、保険でも適用外になっております。

やはり維持力については、全部被せた冠より接着性冠のほうが維持力が弱いというのが理由です。

 

次に、強い咬合力の予測される症例に対して、接着ブリッジの適用は極力避けたいということです。

接着冠は全部冠より維持力が弱いため、接着剤は強力な接着剤を使い、また接着面の内面処理などを行って接着力を強くします。

最近では接着材の強度も増し、歯面に接着するウイングの設計に対する研究も進みました。よって、より強固で脱落しにくい接着性ブリッジが普及しています。

 

最近では接着材の改良が進んで強度も増し、また歯面に接着するウイングの設計に対する研究も進みました。

よって、より強固で脱落しにくい接着性ブリッジが普及しています。

今後の研究次第では、欠点であった適応症例に限りがあるという点もカバーされるのかもしれません。

 

いかがでしょうか。

接着性ブリッジの場合、適応となるケース、適応とならないケースもさまざま存在します。

該当症例が適応症例となるのかどうかを判断するのは歯科医院でご相談ください。